最近の日経225 先物の傾向

終身の死亡保険と同じく、複数の医療保険を組み合わせる方法もあります。
入院給付金で1万円の保障をつけたい場合、全部を積立て型にすると保険料が高くなります。
しかし、5000円分を積立て型で入り、5000円分を掛捨て型で入ると負担が軽くなります。
両方合わせても7000～8000円程度の保険料で済みます。
また、こうすると保険料が安くなること以外にもメリットがあります。
たとえば、で入院給付金を1万円にしても、高度先進医療特約の保険金は入院給付金5000円のときと同じ1000万円のままです。
しかし、積立て型の掛捨て型の⑧でそれぞれ入院給付金5000円の医療保険に入れば、高度先進医療特約もそれぞれの保険から支払われるため、ダブルで受け取れるようになるのです。
もちろん積立て型で2つの保険、または掛捨て型で2つの保険に加入するのもOKです。
たとえば2つとも積立て型にする場合、入院給付金5000円分はに入って高度先進医療特約をカバーし、もう5000円分は保険料の安いに入る。
2つとも掛捨て型だと、入院給付金5000円分は⑨に入って手術給付金と高度先進医療特約を厚くして、もう5000円分は保険料の安い⑧に入るような形です。
1社で保険をカバーする必要はありません。
2社に分けて保険料を安くし、保障をダブルにする。
これも見直しテクニックのひとつです。
定期保険に正しく入れば保険料が50%節約できる。
働いて家計を支えている方なら、毎月保険金がおりる収入保障型で定期の死亡保険にも入っておきましょう。
「保険の理想型」へと保険を見直した場合、支払う保険料で一番効果があるのがこの定期の死亡保険。
いままで入っていた保険より、保険料の支払い総額が半額近く減る方も少なくないはずです。
それくらい、ムダな保険に入っている人が多いのです。
多くの人が入っている定期の死亡保険は、167ページのAのように長方形になっています。
定期付き終身保険の「定期」の部分は、ほとんどがこのタイプです。
10年で保障期間が終わり、10年ごとに契約を更新していきます。
その更新ごとに保険料が上がっていく仕組みです。
そして、死亡時の保険金は3000万円なら3000万円で一定です。
「それが普通じゃないの?」と思われるかもしれません。
しかし、大きなムダが隠れています。
夫が33歳で妻が30歳、子供が0歳の家庭で、夫が定期の死亡保険に入るとしましょう。
通常、夫は60歳までは働くとすると、あと27年あります。
夫が33歳で死亡したとしたら、妻の生活費は夫が生きていれば働けたあと27年分、子供の生活費は子供が独立する22歳までの22年分が必要です。
かなりの保険金が必要です。
しかし、夫が43歳で死亡したとしたらどうでしょう。
妻の生活費はあと17年分、子供は10歳になっていますので22歳までの12年分しか必要になりません。
夫が53歳で死亡したら必要な生活費は妻は7年分、子供は2年分です。
これでおわかりの通り、夫が死亡したときに必要な保険金は、年を経るごとに少なくなっていきます。
ですので、必要な保険金はAのように長方形で一定なのではなく、Bのような三角形で右13長方形と三角形の定期死亡保険更3000万円30405060(歳)30405060(歳)(万円)BAO30405060(歳)肩下がりが正解です。
一番下の図の右下の斜線がムダな部分。
逆に、左上の縦線はあったほうがいい部分です。
死亡時の保険金が3000万円としてAのような長方形の定期死亡保険に入った場合、60歳までに支払う保険料の総額はおおよそ372万円ほどになります。
しかし、Bタイプの三角形の定期死亡保険では、初期の保険金を6000万円以上にしても保険料総額は165～200万円ほどにしかなりません。
保険金が一定で変わらないタイプの定期死亡保険は、遺された家族のライフプランから見ると過不足が大きく合理的ではありません。
保険金が右肩下がりに少なくなる収入保障タイプなら、ライフプランに合わせることができ、掛捨て保険料を半額以上節約できます。
定期保険は遅く入ったほうが保険料が少ないそれでは、170・171ページの表で三角形の収入保障型定期死亡保険を比較してみましょう。
どの保険も夫が33歳で加入。
夫は非喫煙者の健康体です。
夫が亡くなったときから、夫が生きていれば60歳になった年まで毎月20万円の保険金が支払われる設定になっています。
1年目に死亡した場合、60歳までの27年間、毎月20万円が支払われます。
支払われる保険金の合計は、20万円×12カ月×27年間=6480万円です。
これが10年目に死亡した場合、60歳までの17年間、毎月20万円が支払われることになります。
支払われる保険金の合計は、20万円×12カ月×17年間=4080万円です。
支払い期間は60歳までと決まっていますので、支払われる保険金の合計は1年経つごとに240万円少なくなっていきます。
20年目では1680万円です。
保険金の合計が右肩下がりです。
比較表で代表的な収入保障型定期死亡保険を8つ挙げましたが、医療保険と違って保障内容にこまかな違いはありません。
違うのは、右端の最低保障期間。
これは、60歳の直前で亡くなっても最低保障される期間を表しています。
最低保障期間が2年なら、60歳の1年前に亡くなっても1カ月前に亡くなっても最低2年分、480万円の保険金がおります。
最低保障期間2年のものは保障内容がどれもまったく同じなので、単純に保険料が安いものを選ぶのが有利です。
毎月の保険料が2パターンあります。
上が通常の保険料で、下が特約でつけた場合の保険料です。
終身の死亡保険でこの会社を選んでいる場合は、下の保険料で特約としてつけることができます。
これが一番保険料が安く、毎月の保険料は4600円です。
他のものとは月額単位で数百円程度の差しかありませんが、支払い総額では数十万円違ってきます。
特約でこの保険に入るため、少額でもいいので同じ会社の終身死亡保険に入っておく方法もあります。
この会社の終身死亡保険に入っていない場合、月額の保険料が4700円のを選ぶことになるでしょう。
収入保障型定期死亡保険は、加入する年齢が高くなっても保険料はさほど上がりません。
同じ60歳までの保険期間で加入するなら、遅く加入するほど保険料を支払う期間が短くなり、支払う保険料の総額も少なくなります。
結婚して間もなく家計に余裕がない場合などは、とりあえず終身の死亡保険と医療保険に入っておき、余裕ができたら収入保障型定期死亡保険に加入する形でもいいと思います。
定期保険で必要な保険金は家計の「支出」でわかる収入保障型定期死亡保険は、夫が亡くなったあとも生活が維持できるように加入するものです。
ですので、支出に応じた金額が毎月の保険金として必要になります。
考え方を理解していただくため、具体的な数字を用いて解説しましょう。
たとえば年収が600万円、夫が40歳で妻が38歳(パート収入あり)、10歳と8歳の子供がいる家庭で夫が亡くなったとします。
家はマンションで、住宅ローンの支払い中です。
必要な支出は生活費、住宅費、教育費、保険料の4項目。
4人家族の場合、1カ月の生活費は約30万円。
夫が亡くなった場合、7掛けで約21万円ほどになります。
夫の死後、住宅ローンは団体信用生命保険ですべて支払われます。

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